CT検査被ばく線量を記録して加算 - 米国の大病院ではじまる

低線量被ばくトピックス

2009年10月17日 up

CT検査被ばく線量を記録して加算 - 米国の大病院ではじまる

　2009年10月6日付けワシントンポスト記事より抜粋

　米国最大の国立病院であるNIH臨床センターでは、今年8月から患者がCT検査を受けた場合に、その被ばく線量を記録するようにした。NIHセンターは米国の病院（数としては少ないが）及び全米の外来患者画像センターと協力してCT検査が行われると自動的に線量データが患者のカルテに転送されるようにする。ハーバード大学医学部の関連病院であるブリガム・アンド・ウィメンズ病院では来年から病院で行われる全てのCT検査及び過去22年間に行われた検査の線量を患者の記録に残す。その結果、CT検査のオーダーが出される毎にファイルから過去に行われた検査の回数、それによるがんのリスクが打ち出されるようになる。

　ニューヨークのコロンビア大学医学センターでなされ、2007年に、New England Journal of Medicineに発表された研究（1）によると、米国のがん患者の2％はCT検査からの被ばくによると推定している。

　米国におけるCT検査の急速な増加には驚くべきものがある。1980年に300万件であった検査は2008年には6,200万件にものぼっている。

　米国放射線学校議長、マサチューセツ一般病院の放射線科医長のThrall J.H.は多くの病院が画像検査のデータを自動的に患者記録に送れるようになるのは数年先になるだろうと述べている。その間、線量を心配する患者は,患者自身とその家族の情報すなわち検査の種類、検査の日付、検査の場所をウェブからダウンロードできるカードが利用できる。しかし、このカードは子供の情報を知りたい親のために作られたにもかかわらず、大人に対してのみ有効だという。

　CT機器からでる線量はそれぞれ異なり、また患者のサイズによっても吸収される線量は異なる。しかし、ジョージワシントン大学病院放射線科医長のZeman R.は、検査のタイプがわかればだいたいの線量がわかるので、患者は医師ないしは技師に線量を記録してもらうよう薦めている。

　低線量でも繰り返し検査を受ければ線量は加算されるため、記録をつけることが大切なのだとThrallは言う。例えば抜歯をするときに、口腔外科医が記録を見て歯科X線撮影が最近行われていることを知れば、もう一度撮影することを避けることもあり得るだろう。

　ワシントン病院センター放射線科医長のJelinekは一般の人々に画像診断の記録と情報を記録し、家族でお互いにそのデータを知っておくよう助言している。そうすればもし誰かが診療を受けるときとか救急室に入ったときにその記録を持って行くことができる。CT検査は結果を非常に早く得られるので、特に救急室で使用頻度が高まっている。しかし、もし以前に何回かCT検査を受けていれば、本人も家族もCTが最良の選択肢かどうか考えるだろう。“もし医師があなたの命は結果が迅速に得られるCT検査次第であると言ったとしても、CTに替わるものを選びなさい”とZemanは言う。

【紹介者コメント】

　このニュースはこれまで高木学校が放射線検査を受けた場合に「市民版医療被ばく記録手帳」に線量を記録すように広めてきた活動と一致する。これを医療被ばくが日本の1／4である米国（2）で、大病院が医療者の側から率先してシステマティックにやり始めたのだ。放射線被ばくは低線量であっても線量に応じたリスクがあり、それが蓄積するため、検査を受けるたびに線量を記録して加算し、その積算線量に基づいてリスクを推定する。これは当然のことであるのに日本の医療界は、認めようとしない。

　権利意識が米国ほど高くない日本では、患者が線量を聞いて記録するのはとても敷居が高い作業である。検査をオーダーする側がこれを記録し積算線量を知り、リスクを考えれば、MRIや超音波など放射線を使わない検査方法を選択することも可能である。日本の病院でも是非このような制度を採用して欲しい。（崎山比早子）

参考文献：
　米国における医療被ばくの実態に付いては「医療被ばくは職業被ばくの年間制限線量をも上回る」を参照。

1）Brenner DJ et al. Computed tomography - An increasing source of radiation exposure. The New England Jpounal of Medicine, 357, 2277-2284 2007.
2) Berrington A.G. & Darby S. Risk of cancer from diagnostic X-rays: estimate for the UK and 14 other countries. The Lancet, 363, 345-351, 2004.